中国部品調達 剣豪集団
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講演のご依頼
鄭剣豪は積極的に講演の依頼をお受けしております。講演の実績、プロフィールは下記をご覧ください。
剣豪集団は日本と中国のモノづくりの架け橋として事業を展開しており、中国ビジネスや反日活動、日本と中国の今後の行方など様々なテーマで講演いたします。
日時、場所、講演対象者、依頼テーマ、趣旨、ご予算を明記の上、ご依頼ください。

講演実演
  2007年7月28日
神戸ベンチャー研究会にてスピーチ
テーマ:「中国経済の問題点と日中ビジネスのチャンス」
 
  2007年7月6日
21世紀研究シンポジウム パネリストとして出席
テーマ:「東アジアと共に生きる21世紀の日本」
 
  2006年12月3日 国際教育文化交流協会「留学生実務研修ゼミナール」で講演
テーマ:「留学体験をバネに 日中のモノづくりの架け橋に」
 
  2006年7月9日 国際教育文化交流協会「留学生実務研修ゼミナール」で講演
テーマ:「起業家としての体験を通じて留学生にエールを」
 
  2006年7月6日 ハローチャイナ第23回中国ビジネス交流会で講演
テーマ:「日中の架け橋」
 
  2006年7月5日 西宮市生涯学習大学「宮水学園」国際文化コースで講演
テーマ:「日中の架け橋」
 
  2006年6月6日 日報アイ・ビー包装セミナー「廃プラチャンスセミナー」で講演
テーマ:「廃プラの中国輸出ビジネスの現状と付加価値化」
 
  2006年5月23日 日本プラスチック有効利用組合で講演
テーマ:「廃プラの中国輸出ビジネスの現状と付加価値化」
 
  2006年3月3日 第3回チャイニーズ・マネジメント&マーケティング・スクールにて講義
テーマ:「華人から見る日中ビジネス」
 
  2006年2月10日 日報アイ・ビー廃棄物セミナーで講演
テーマ:「日中廃プラビジネスについて」 
 
  2006年2月2日 素形材センター「最近の中国進出事情-中国の光と影」で講演
テーマ:「素形材等、中小企業の中国との関わり方」
 
  2005年12月16日 第日報アイ・ビー廃棄物セミナーで講演
テーマ:「中国廃プラビジネスについて」 
 
  2005年12月2日 北九州市立大学 経済学部で特別講義
テーマ:「日中ビジネスの真実と北九州の可能性」 
 
  2005年11月15日 凌霜会 大阪クラブにて講演
テーマ:「これからの日中関係を考える-反日の裏にあるものと、中国ビジネスの留意点-」 
 
  2005年11月11日 NEW環境展 名古屋食品・包装&リサイクル展2005記念セミナーで講演
テーマ:「廃プラの中国輸出ビジネスと付加価値化」 
 
  2005年10月25日 日中経済討論会、第二分科会「中堅・中小企業のビジネス交流」内で、スピーカーとして参加
テーマ:「日中ビジネスの橋渡し役として活動」 

 
  2005年7月28日 神戸商工会議所セミナーで講演
テーマ:「今後の日中関係の行方と新たなビジネスチャンス」
 
 
  2005年5月27日 関西活性化白書刊行発表の討論会に、パネリストそして参加
テーマ:「東アジアとの交流拡大に向けて関西は何をするべきか」


  
 
  2005年2月14日 タナベ経営セミナーの講師として講演 
テーマ:「日中製造業の橋渡し役から見た中国と日本」
日中関係、今後日中関係の未来のために何をすべきかについて講演。 
 
  2005年2月9日 関西財界セミナーに意見発表者として参加
2月3日から4日にかけて神戸ポートピアホテルにて行われた、第43回関西財界セミナーに意見発表者として参加。 日中間のものづくりの架け橋役として、中国のチャンス、関西のチャンス、日本経済活性化の源は何かについて意見を発表。 
 

プロフィール
鄭 剣豪(てい けんごう)
鄭 剣豪(てい けんごう)
1964年 中国浙江省寧波市生まれ
1983年 寧波を離れ北京にて大学就学
1987年 神戸大学留学
1992年 神戸大学院博士課程中退
1992年 帰国。中国寧波にて剣豪実業(株)を創業。
現在は上海、香港、寧波、常熟、神戸に法人を持つ。
中国一の企業になることを目標とする。
1992年、日本留学から帰国後、寧波、上海、常熟で相継いで企業を設立し、日中間の部品・資材調達、コンサルティングなどの業務に力を入れた。
2001年末、業務の拡大及び貿易の便宜を図るため、日本神戸に剣豪集団株式会社を設立した。努力の結果、現在、国際貿易、コンサルティングサービス、日本工業団地を所有するなどの多機能グループ会社に成長している。さらに、近年、寧波、杭州、常熟、大連などの地方に日本企業を誘致した上で、企業と当地政府とのつなぎをサポートし、様々なトラブルを解決している。
剣豪グループの経営理念は日中間の架け橋であり、両国の経済・文化交流のためパイプ役を果たすことである。同時に会社の従業員のために幸福を創造し、全社会のために貢献を行う。
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